なぜ今、営業研修が必要なのか？
営業研修の必要性
会社の規模が大きくなり社員も増えてくると、社員の質が会社の質に直結します。
特に現代は環境変化のスピードがかつてないほど早く、会社には柔軟に対応できる戦略的視点とそれを実現する実行力が求められます。
しかし、経営者がどれほど優れた経営戦略を立案しても、それを実行する営業をしっかり教育していないと組織はうまく動きません。
これは営業を自転車に乗ることに例えてみると簡単です。
自転車(営業)に慣れている経営者にとっては、それは決して難しくありません。
しかし初めて自転車に乗る人に、いきなりうまく乗れと言ってもほぼ不可能です。
転んで怪我をするだけでなく、下手をすると自転車(営業)も壊れてしまうかもしれません。
このような事態になってしまうと、支払うコストはばかにできないほど大きくなります。
自転車を乗りこなすには練習が必要です。
営業もこれと同じで営業部門のレベルをアップさせる営業研修は会社を成長・存続させるために必須なのです。
問題解決型営業を導入した営業研修とは？
営業部門がある程度大きくなってくると、社長は少なからずストレスを感じるようになってきます。
社長が営業部門にストレスを感じる原因は主に「営業マインド」の違いです。
多く経営者は「顧客の問題を解決すること」に焦点をあてていますが、営業部一人一人がそうとは限りません。
組織が小さいうちは社長の営業力でカバーできていても、いずれ限界があります。
また、3年後、5年後も売上アップし続ける安定した経営をするには、今感じている営業部門への不安を取り除く必要があります。
K’sパートナーの営業研修は、営業部一人一人が問題解決型営業になることを目的としています。
問題解決型営業は簡単に言ってしまうと「顧客の問題を解決することを目指した営業」です。
経営者がストレスを感じている部分、つまり営業マインドから営業のやり方、問題解決の方法までを改革し、顧客の方から売って欲しいと言ってもらえる営業を育てます。
問題解決型営業を導入した営業研修の柱を簡単に説明すると、以下の3つになります。
1営業部のマインドセットの改革
売上アップの土台となり、売上アップに必須の問題解決型営業マインドを構築します。
また、USPの設定と提供できる価値の訴求を行います。2効果的な見込み客づくり
良質な見込み客の育て、信頼関係を構築します。 顧客のニーズを分析し、顧客の不安解消と未来設計を行います。
3断られない最強のオファー(提案)の構築
顧客すら気づいていないかもしれない問題を見つけ出し、最高の提案を行います。
信頼関係づくりのための営業プレゼンテーションや、不安を解消する最強のオファーを構築します。
問題解決型営業を導入した営業研修は、顧客の問題を解決することによって売上アップし、さらには顧客から信頼される営業を育成することができます。
助成金を活用した営業研修
営業研修を行うにあたっては、キャリア形成促進助成金を活用する事ができます。
キャリア形成促進助成金は企業の人材育成にかかる経費や教育期間中の賃金の一部を助成する制度です。
助成金の適用に一定の条件はありますが、社員教育を低コストで行う事ができます。
営業研修を行うべきタイミング
異論があることを覚悟であえて言わせていただくと、営業が5人以上の会社には営業研修が必要です。
もちろん、この数字にはそれなりの根拠とコンサルティングの経験がもとになっています。
心理学者ジョージ・ミラーによると人間の脳はマジカルナンバー「７」プラスマイナス２を軸として機能していると言われています。
つまり人間の脳が最も効率的に処理できる情報量は５～９であり、これは人の管理においても同じことが言えます。
そして人数がマジカルナンバーを超えた集団は2つに分かれる傾向があると言われています。
組織が5～9人以上に成長すると組織内に複数の集団が形成され、社長一人では全てをカバーしきれなくなってくるのです。
そして同時に社員が思うように動いてくれないと悩みだす時期です。
これはどれほど大きな会社であっても同じです。
特にこれからも会社を成長させたいとお考えならば早いうちから営業教育をしておくに越したことはないのです。
営業の質は会社の業績にダイレクトに響きます。
会社が小規模なうちは社長の営業力でカバーできますが、組織として大きくなってくるとそれにも限界があります。
また、営業は顧客と直に接する部門であり、顧客との信頼構築を預かる部門です。
つまり営業部の教育は会社の質の向上から、経営戦略の実行・売上アップ、ひいては顧客との信頼関係構築の礎をなすものであり、この意味でも営業部は真っ先に社員教育を行うべき部門です。
しかし、営業個人の努力に期待するには限界があり、会社側から営業研修を行わない限り会社の質は変えられません。
営業の質が高ければどのような状況でも会社を存続させ、売上をあげることが可能となります。
企業が存続する限り、あらゆる場面で営業は必要です。
だからこそ今、『問題解決型営業』を導入した営業研修をおすすめしたいのです。
3年後、5年後の事業モデルを構築するために
日本には100年以上続く企業が3万社以上あると言われています。
これは世界中の100年以上続く企業の70%以上にあたる日本独自の資産です。
これらの企業は人材をしっかり育ててきたからこそ続いていると言えます。
100年後とまで言わずとも3年後、5年後にも安定した経営を続けるには人の教育は不可欠です。
社員の教育という不断の努力を続けていくことでのみ経営を安定させることができます。
助成金を活用した営業研修は長期に渡って発展できる企業の礎をつくります。
K’sパートナーでは定期的に助成金活用で行う営業研修セミナーを行っています。
問題解決型営業を導入した営業研修の詳細を知りたい経営者の方はすぐに参加申し込みをしてください。
